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そうしたなか、同研究所の副所長であった李鋒は、無人機の開発に前途ありと見定めた。彼は1999年、第二砲兵装備研究院がミサイル搭載可能試験ができる無人機を探していることや、国内でも高速無人機に対する需要が高まっていることから、早急に無人機プロジェクトチームを立ち上げる必要性を感じた。

石文はこの7人のプロジェクトチームの一員であった。「2000年4月にHW-01の開発を開始する前に、我々は半年の時間を費やし、多くのタイプを検証し、激しい議論を戦わせた。あまり乗り気でない人もいたが、将来、無人機は巡航ミサイルを振り回すという意見もあった」（石文）という。

航空機製造業界でのバックボーンが乏しいなかで、気動研究院は無人機の開発に従事していたが、スタートアップの段階における外部環境の見通しはよいものではなかった。2000年3月、プロジェクトチームはある中高空・長時間飛行無人機プロジェクトの論証と競争入札に参加した。彼らの考案したデザイン案は審査員から高い評価を得た。しかしながら結果は北京航空航天大学に敗れた。この後、国内で多くの壁にぶつかることになる。

しかし彼らは途中でやめることはしなかった。彩虹シリーズ無人機のチーフエンジニアで、気動研究院の李鋒院長は現在まですべての無人機の全体設計業務を主導していた。

王宏偉院長補佐は、同院長の当時の決定について「航空宇宙をバックボーンにしている人は皆、『自分で航空機を作り、自分が設計デザインをする』という夢を抱いている」と評した。同補佐はさらに「気動実験では、さまざまな模型を試し、多くのことをもくろんだ。しかしすべて萌芽状態であった」と話す。しかし無人機の巨大なニーズを目にしてからは、スタートアップ資金が多くはないことと、実用化が容易であることから、気動研究院は市場開拓の目標の重点を無人機に置いた。

大きな技術格差に直面して、中国は外国製品の導入で無人機の短所を補おうとした。1990年代、中国はイスラエルからレーダーシステムを自主攻撃できるハーピー（Harpy）無人機を購入した。その後2004年に、中国は契約に基づき同機をイスラエルに戻し、バージョンアップをおこなったが、米国はその一部技術を持っていることを理由に妨害を加えた。この外部の技術封鎖が中国の無人機が自主開発によって立つことの大きな要因となった。