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アメリカのプレデター「RQ-1」に追いつく 1機の「彩虹-4」無人機が、I国の首都の南東部にある空軍基地から離陸後、国内のあるイスラム過激派拠点を正確に爆撃した。当時のI国国防大臣は空軍基地内の無人機遠隔制御ステーションで、彩虹-4から送られてきた映像データを通して、リアルタイムで中国産無人機の初回実戦を目の当たりにした。黒い煙が渦を巻き空中に舞い上がる様子をじっと見つめ、彼は思わず拍手を送った。

2015年10月、この映像はI国国防省により公開され、中国とI国間の無人機領域での提携事業は海外から注目を浴びた。アメリカの月刊誌『ポピュラーサイエンス』は映像を詳しく分析し、探索と攻撃を一体化した彩虹-4の胴体下部に電子光学/赤外線センサーを内蔵した旋回式ターレットが装備されている旨を記載した。地上の管制ステーションは現代式のペア操縦システムが設けられ、テレビ映像や衛星通信などの機能も完備している。また操縦員はステーション内で光ファイバーや衛星通信などを通して無人機を遠隔操作し任務を遂行している、ということも指摘した。

同誌はまた、多くの中国産無人機が戦場で応用されるにつれ、米国メーカーの「無人機市場では、われらの製品こそ“戦争の試練”を受けたのだ」という論調もますます説得力を失うようになる、と評した。

前述の映像にはまたこのような場面も映っていた。無人機・彩虹-4の離陸前、I国の国防大臣が何人かの高級幹部につきそわれ、無人機が搭載したAR-1空対地ミサイルを細心に視察した。その現場には中国から来た技術インストラクターもいた。

「目下我々の無人機輸出はすでに中東市場全体を占めた」と王宏偉は言う。また中国産無人機の発展に関して米国に感謝しなければならない、と述べた。アメリカは世界に模範を示した最初の国であるからだ。しかし、アメリカの堅持した“使用するだけで販売しない”つまり「アメリカは襲撃のサービスを提供するが、無人機の販売はしない」という正論は、彼らにとって逆の効果をもたらした。

I国国防官僚はかつて気動研究院の関係者に米軍側がこういった方針を固持する理由について話した。つまり無人機の操縦技術は難易度が高く、「君らには習得しがたい」ということであった。

たしかに現在世界の無人機市場でハイテクな無人機商品は多くないというのが現状である。ヨーロッパの無人機は攻撃機能を備えていない。アメリカの無人機は販売されない。技術力の高いイスラエル産無人機はあるが、イスラム諸国は宗教上の理由で通常使わないようだ。今、無人機市場で、探察と攻撃を一体化した無人機は中国産の彩虹-3と彩虹-4の二つにほぼ絞られる。