2014年12月12日、2018年の韓国・平昌冬季五輪について、韓国は国際オリンピック委員会（IOC）が認めた他国での一部競技を開催する改革案について「すでに準備は始まっており、会場を変える可能性はない」と強調した。新華社が伝えた。

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平昌五輪組織委員会の趙亮鎬（チョ・ヤンホ）委員長は、日本との共同開催案について「（改革案は）遅すぎた提案だ。計画の変更は難しい。すでに競技場の工事は始まっている」と主張。すべての競技を韓国国内で行うことを改めて確認した。

平昌五輪は開催資金不足も指摘され、一部の競技を長野県など日本で行う案も持ち上がっていた。（翻訳・編集/AA）