2014年12月10日、韓国メディアは、「ネット右翼」などの嫌韓勢力を中心に、日本でサムスン電子の東京オリンピック後援に反対する声が広まっていると伝えた。

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サムスン電子は今年8月、1998年長野五輪から務めている国際オリンピック委員会（IOC）のスポンサーを2020年まで延長すると発表。2018年の平昌五輪と2020年の東京五輪ではスマートフォンのほかに、タブレット型端末やノート型パソコンなどの製品を支援する方針を明らかにした。これに対し、日本の嫌韓勢力は「東京が韓国のブランドで染まるのを黙って見ていられない」と反発しているという。

韓国・建国大学のパク・チョンミョン教授は、「一部の人たちがサムスン電子の後援を拒否する理由は、サムスンの地位向上に対する焦燥感や政治的葛藤など複雑だ」とした上で、「東京五輪をきっかけに、日本人がサムスン電子に肯定的なイメージを持つよう努力するべきだ」と述べた。

これを受け、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「素晴らしいサムスン製品を日本人に使ってほしくない。これ以上日本と関わるのはやめよう。元慰安婦のおばあさんたちに申し訳ない」

「日本人はばかなのか？オリンピックは世界の人たちのための大会だ。東京で開催するからって日本人のための大会じゃない」

「そんなに嫌なら、開催資格を返上すればいい。どうせ2020年までに日本は滅びている」

「サムスンは嫌いだけど、日本人が相手なら話は別だ。応援してあげたい」

「韓国人も日本製品不買運動をしよう」

「嫌韓感情は一部の人だけではなく、日本全体に広がっている。韓国人が考えているよりも状況は深刻だ」

「外国人はサムスンを日本の企業だと思っているんだから、別にいいんじゃないの？」

「日本製品に誇りを持つ日本人が、韓国製品を認めるわけない」（翻訳・編集/篠田）