2014年12月1日、国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長はこのほど、今後のオリンピック改革推進に向けた青写真を公開した。広州日報が伝えた。

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これには、さまざまなオリンピック改革案が盛り込まれているが、その中に、特別な場合には、複数の国・地域で分散開催することも含まれている。2018年に開催される平昌冬季五輪は、準備段階から各種問題を抱えているが、これらの提案が認められれば、日本による支援を得て、日韓両国による共同開催が実現する見込みも大いに出てくる。

だが、この情報に対し、日本のネットユーザーは強烈な反響を示した。「ダメ！絶対にダメ！日本にとっては百害あって一利なしだ！」という投稿に対して、約2万のネットユーザーが同意を示した。（提供/人民網日本語版・翻訳/KM・編集/武藤）