中国のアートトイ市場で存在感を高める「TOP TOY」が、9月下旬に香港証券取引所へ上場申請を提出しました。設立からわずか5年で黒字化、海外進出、そして新規株式公開（IPO）へと駆け上がるそのスピードは、業界でも異例の速さです。その成長の背後には、主力株主である名創優品（MINISO）グループの強力な支援があります。

TOP TOYは2020年に1号店をオープンし、2023年に黒字化、2024年には海外展開を開始しました。2024年の売上高は19億元（約400億円）で前年比30．6％増、純利益は2億9400万元（約62億円）と38．2％増加しました。今年上半期も売上高は前年同期比58．5％増と勢いを維持しています。今年6月末時点で同社は世界で293店舗を展開し、中国のアートトイ小売市場では第3位の規模に成長しました。

この急成長を支えたのが名創優品グループです。資金面では融資を受け、売り上げ面でも2023〜2024年における収入の約半分を同グループ向け取引が占めました。「TOP TOYの10元（約210円）の売り上げのうち約5元は名創優品から」とされるほど、収益構造は密接です。また、名創優品の幹部が経営陣に加わり、同社のフランチャイズ方式を取り入れた軽資産運営モデルにより、わずか数年で世界に約300店を広げることに成功しました。

一方で、上場企業として独立性の確保は今後の課題です。TOP TOYは上場申請書で、名創優品との関連取引比率を2028年までに総収入の40％以下に抑える方針を明示しています。

また、自社IPの育成も課題となっており、上場申請書では自社開発製品の売上比率が約50％とされていますが、多くはライセンスIPの二次創作です。本当の自社IP製品の売上高は2024年、2025年上半期のいずれも全体の1％未満にとどまります。

TOP TOYは今後、自社ブランド力の強化と収益構造の多様化を進め、独立上場企業としての信頼を築けるかが焦点となります。アートトイブームを追い風に、同社が次の成長段階へ踏み出すか注目されます。（提供/CRI）