台湾メディアの自由時報は1日、「台湾には教員の成り手がいないのか？」と記して、台湾が直面している教員不足について伝えた。

記事によると、台湾では近年、深刻な教員不足が起きている。背景にあるのが、大勢のベテランが退職する一方、新たな人材の確保が難しいという問題だ。

台湾の教員不足をめぐり、BBC中国語版は過去に非正規教員を務めたことのある27歳の女性の声を伝えている。

この女性は中学校で非正規教員として1年間働いた後に現場を離れた。女性によると「仕事の内容は想像とあまりにもかけ離れていた」といい、当時は英語と家庭科を同時に教えるだけでなく、設備チーム長も兼任。勤務時間もプレッシャーも予想をはるかに上回り、「生徒、保護者への対応も難しかった。尊厳のある仕事とは思えなかった」そうだ。

一方、専門家は「教員はかつて『安定した職業』と見なされていたが、今では人材不足の職業になっている」と指摘する。若者の教職に対する意欲は年々下がっているといい、前述の女性が勤務した学校では教員の大半が40歳以上、20歳代は女性ただ一人という状況だった。

また、待遇面も懸念される問題だ。小中学校の教員の給与水準は社会全体の水準から大きな後れを取っており、これについて専門家は「テクノロジーや情報産業と比べると教職は給与やキャリアアップの面で吸引力が劣る」と指摘。特に理工系人材は企業に向かう傾向が強く、物理、化学や情報などの科目は教員確保がより難しくなっているという。

さらに教職の魅力をそぐものには業務の重い負担もあり、記事は全国教師工会総連合会の侯俊良（ホウ・ジュンリアン）理事長の「教員は総じて過労状態にあり、9割の教員は自分の子どもが同じ道を歩むことを望んでいない」との発言を伝えた。

記事はこのほか、「教員の間に伝わる『怪談』も新たな人材を遠ざけている」として、「退勤後も保護者からの電話に応じねばならず、中には誤解からクレームを受けるケースもある」と言及。調査によると、生徒や保護者からのクレームで調査を受けた経験がある教員は約8割に上るという。（翻訳・編集/野谷）