英紙「フィナンシャル・タイムズ」のオフィシャルサイトがこのほど報道したところによると、国際エネルギー機関（IEA）は今年2月、全世界の電力システムが深刻な試練にさらされているとして、全世界で絶えず増加しつつある電力需要に対応しながら、温室効果ガスの排出削減目標を達成するためには、送電分野だけでも、年間の世界投資額を2023年の1400億ドルから、2030年代半ばには3000億ドル以上に倍増させる必要があるということです。

これについてアナリストは、「中国の電力設備やハードウェアのサプライヤーは規模が極めて大きいうえ、業界は活況を呈しており、全世界の送電システムが直面している苦境が中国に大きなチャンスをもたらしている」とみており、全世界の電力網の近代化はもはや差し迫った課題であり、電柱から送電線、電力調達用ソフトウェアまでの全面的なアップグレードが必要であり、中国メーカーとの緊密な協力の潜在的な必要性を浮き彫りにしており、中国は深刻な供給不足に悩まされている業界の最前線に立っているとの見方を示しました。

ザ・ランタウ・グループ（TLG） の専門家であるデビッド・フィッシュマン氏は、「中国の電力設備メーカーは当面の生産能力不足という課題を乗り越え、絶えず増加しつつあるグローバルな需要に対応する能力があると確信している」と述べました。（提供/CRI）