香港メディアの香港01は10日、米スポーツメーカー・ナイキの中華圏での売り上げが大幅に減少したことを伝えた。

記事は、ナイキが先日発表した2025会計年度（2024年6月～2025年5月）の財務報告で、同社の業績が世界各地で悪化し、中でも中華圏（中国、香港、マカオ、台湾）の下げ幅が最も大きかったことを指摘。同地域の年間の売上高は前年比13％減の65億8600万ドル（約9640億円）となった。

ナイキの中華圏における低迷は今年3～5月にさらに深刻化しており、同期間の売上高は前年同期比で約20％減の14億8000万ドル（約2170億円）にとどまった。チャネル別では、直販（DTC）が約15％減、中でもEC（電子商取引）の売上高は31％も急落した。

記事は、注目すべき点として、ナイキが低迷する一方でANTA（アンタ）などの中国の地元スポーツブランドが高い成長を記録していることを挙げ、「消費者ニーズに合わせて製品戦略を柔軟に調整できなかったことが、中国市場での失速の主な要因」とのアナリストの分析を紹介した。

また、ナイキの失速には、2021年の新疆綿問題や24年の中国侮辱CM騒動によって消費者が離れたことが背景にあるとも指摘。一方で、ナイキは依然として中華圏で高い収益性を維持しているほか、経営陣も最優先地域の一つと位置付けており、種々の事情を考慮すると「ナイキは中国市場から離れることはできない」という現実が浮き彫りになっていると伝えた。（翻訳・編集/北田）