2025年3月25日、シンガポールメディア・聯合早報は、中国の人工知能（AI）スタートアップ、零一万物の李開復（リー・カイフー）CEOが「DeepSeek（ディープシーク）の登場により米中間のAI技術差が3カ月に縮まった」とコメントしたことを報じた。

記事は、DeepSeekが1月末に世界中のAI業界を震撼させたAI推論モデルを発表し、比較的旧式のチップ技術を使用した低開発コストのモデルであることから、米国の制裁が中国のAI業界の発展を阻害するという仮説を打ち崩したと伝えた。

そして、かつて米検索エンジン大手Googleの中国地区責任者を務めた李氏がこのほど香港でロイターの取材を受けた際にAI分野における米国と中国との差について「以前は、あらゆる面で6カ月から9カ月の遅れがあると考えていた。現在では、いくつかのコアテクノロジーでは3カ月の遅れがあるかもしれないが、実際には特定の分野ではリードしている」とコメントし、DeepSeekの登場は中国がインフラスのソフトウェアエンジニアリングなどの分野でリードしていることを示すと指摘したことを紹介している。

記事によると、李氏は米国による対中半導体規制を「諸刃の剣」と形容し、短期的には中国に課題をもたらしたものの、中国企業が制約の中で革新を促し、独自のアルゴリズムを開発する契機になったとの見方を示した。また、DeepSeekについて、米国のAI大手OpenAIが最初に開発したものの公開してこなかった「回答を出す前に、ユーザーに推論プロセスを示す」という技術を公のものにしたとも評価した。（編集・翻訳/川尻）