台湾メディアの三立新聞網は19日、「（日本に）行けるのか？」と題し、南海トラフ地震の発生確率が引き上げられたことに関する香港天文台の分析を紹介した。

記事は日本について「台湾や香港で人気の旅行先だが、今年に入ってからマグニチュード（M）8～9クラスの地震が発生する可能性が繰り返し報じられている」と言及。今年1月に日本政府の地震調査委員会が南海トラフ地震の発生確率について、これまでの「70～80％」を「80％程度（今年は75～82％）」に引き上げたことを伝えた。

その上で、香港天文台が先月発表した「日本の南海トラフ地震のリスクおよび香港への潜在的影響」との文章を紹介。同文章は「世界的に見て、M7以上の地震が毎年平均20回発生している」「日本の予測モデルでは南海トラフ地震の再現周期は88．2年とされており、前回の昭和南海地震は79年前に起きている」などと説明しており、「南海トラフ地震が発生した場合、関東から九州にかけての太平洋沿岸に10メートルを超える大津波が襲う可能性があり、（香港）市民はいつ発生しても対応できるよう準備しておくべき」と呼び掛けているという。

記事によると、香港天文台は南海トラフ地震が発生した場合、津波は発生から約6時間後に香港東南部海域に到達すると予測。M8程度であれば軽微な水位異常程度、M9．1規模であれば通常よりも0．5メートル程度高い波が起こると試算している。また、香港天文台の陳栢緯台長は今月18日に年間の気候展望を発表した際、南海トラフ地震は香港に大きな影響を与えるものではないと強調した上で、日本への渡航について「地震は予測できないため、特定の場所に行くべきかどうかについて市民にアドバイスをすることはない」と述べたという。（翻訳・編集/北田）