2024年11月19日、台湾メディアの科技新報は、「ストリーミングプラットフォームが日本アニメを再び復興させる？」と題した記事を掲載した。

記事はまず、「世界で唯一、五輪の開会式でゲーム音楽を使用して選手入場を演出し、現首相である石破茂氏が18年に人気アニメ『ドラゴンボール』のキャラクター・魔人ブウのコスプレを行ったのが日本だ。現在でも、多くの人々はアニメを『マイナーな趣味』や『サブカルチャー』と捉えているかもしれない。しかし、全世界には約8億人の日本アニメファンがいると推定され、この数字は近い将来10億人に達すると予測されている。これは、世界のテニスファンの総数に匹敵する」と述べた。

その上で、「『ポケットモンスター』、『遊戯王』、『ドラゴンボールZ』、『NARUTO -ナルト-』といった私たちになじみのある作品は、すでに世界的なトレンドの一部となっている。Disney+（ディズニープラス）がマーベル映画を実写化して世界中に売り出したように、Netflix（ネットフリックス）も日本アニメの潜在力に注目し、『ONE PIECE』などの実写ドラマに巨額を投じてアニメファン層への影響力を拡大している。一方、大量のアニメIP（知的財産）を保有するDisney+も、一部地域で『BLEACH 千年血戦篇』の独占配信権を購入するなど、日本アニメの影響力の大きさを示している」と説明した。

また、「『ドラゴンボール』、『らんま1/2、』『僕のヒーローアカデミア』といった既存のファンを持つアニメ作品と比較して、近代的なファンタジー要素を持つ『ダンダダン』は、今年の『鬼滅の刃』に次ぐ、世界的大ヒットを起こしたアニメと言えるだろう。もしNetflixが全世界の視聴データを公開していなければ、『ダンダダン』が非英語圏のドラマランキングのトップ10に2週連続でランクインし、24年の大ヒットアニメとなったことは知られなかったかもしれない」と論じた。

さらに、「近年、日本アニメは米国の映像市場において最も人気のあるジャンルの一つとなり、熱心なファン層を惹きつけている。ストリーミングプラットフォームは特にこのアニメジャンルに注力しており、これは多くの定額制動画配信サービス（SVOD）の視聴者が女性中心である一方、アニメは若年層の男性に人気があるためだとされている。ニュージーランドのデータ分析サービス・Parrot Analytics Audience Solutionsの統計によると、主要な米国のSVODプラットフォームの中でアニメに特化したCrunchyroll（クランチロール）やHidive（ハイダイブ）の視聴者は男性が主流で、その多くが30歳未満だそうだ」と紹介した。

記事は、「NetflixやDisney傘下のHulu（フールー）は近年、日本アニメに多額の投資を行い、ライセンス契約を結んだり、オリジナル作品を制作したりして視聴者を拡大している。特にHuluでは、アニメ需要が全コンテンツ需要の11．8%を占めており、これはNetflixのほぼ2倍。また、アニメが全コンテンツの9%を占めている。さらにHuluは一般アニメと成人向けアニメに特化した『Animayhem（アニメイヘム）』と呼ばれる専用カテゴリを立上げ、より幅広い視聴者を取り込んでいる。Netflixのアニメは全コンテンツの3．9%に過ぎないものの、需要は6．8%と高く、アニメの人気の高さを示している」と説明した。

一方で、「SVODプラットフォームのAmazon Prime Video（アマゾンプライムビデオ）やPeacock（ピーコック）は日本アニメへの投資が少なく、Prime Videoにおけるアニメ需要の割合は3．1%、全コンテンツの2．3%にとどまっている。しかし、Crunchyrollは公式の日本アニメを世界に広める主要なプラットフォーム。21年にソニーがCrunchyrollを買収したことで、1400以上のアニメ作品を保有し、200以上の国と地域で配信を行っている。ソニーは、今後数年間でCrunchyrollが同社映像部門の成長を支える主要な原動力になると位置づけているのだ」と紹介した。

そして、「日本アニメがこれほどまでに世界市場で成功を収めた背景には、国内外のファンの支持に加え、日本のアニメ制作コストが比較的低いことが挙げられる。この低コストの優位性により、日本アニメは欧米アニメと比べて経済的に競争力を持ち、多様な作品を生み出すことが可能だ。しかし、低コストの裏には、アニメ制作者の低賃金や長時間労働という問題も存在している」と指摘した。

その上で、「近年、世界でのアニメ需要が増加し、ストリーミングプラットフォームのアニメに対する投資が拡大していることから、アニメ産業の質の向上や制作者の待遇改善が期待されている。日本アニメがさらに国際的な地位を確立し、経済的利益を生み出すことが求められている」と結んだ。（翻訳・編集/岩田）