2014年5月9日、衛生陶器大手「TOTO」の上海工場で賃金をめぐって大規模なストライキが発生した。従業員らは賃金を下げられるとして不満を示し、ストは1000人を超える規模にまで発展。工場内の監視カメラが壊され、日本国旗が燃やされるなどの過激な行動も伝えられている。これに関連した書き込みが中国のネットで数多く見られている。

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「労働組合が支持しなければ、ストライキなど無駄なあがき」

「日本企業だからストライキなどする勇気があるのだ」

「恥知らずが。賃金が安いと思うならやめればいい」

「外資の招致に悪影響を与えてはいけない。日本は嫌いでも、外資に良好な投資環境を築くべきだ。これは自分の利益にもつながる」

「中国の国営企業従業員はストの必要がなく、民間企業従業員はストをする度胸がない。それなのに、政治的摩擦がある国の企業に対しては国がストライキを支持する。働くならやはり外資が一番だな」

「何にせよ国内の企業よりはましだ」

「中国の投資環境は日増しに悪くなり、コストも増加している。給料が低いと不満に感じるならほかの会社に行けばいい。監視カメラを破壊して何になる？」

「こんなのストライキとは言わない。従業員が騒いでいるだけだ」

「一時は日本企業に勤められることを誇りに思っていた人もいたはずだ。長い間日本企業にお世話になったのに、こうもあっさりと態度を変えるとは、良心はあるのか？」（翻訳・編集/内山）