米ハーバード大学のジョセフ・ナイ（Joseph Nye）教授は3月2日、各国の新聞をつなぐ世界最大の言論組織「プロジェクト・シンジケート」の公式サイト上で、「米中戦争を引き起こす可能性のあるもの」と題した文章を寄稿しました。ナイ教授はその中で、米中両国のパワーバランスの変化に起因する両国関係の成り行きについて分析したうえで、米国に対して、中国の経済成長を誤って分析することで、米自身が諸分野における長期的な優位性を無視して、中国に対する恐怖心を誇張して捉えて、行き過ぎた反応に出ることを避けるよう呼びかけました。

なお、「米中関係は勝負する必要のある激しい競争関係」とした米ホワイトハウスの報道官の発言があったものの、ナイ教授は「両国は多くの分野で協力する動機があり、経済と生態分野での相互依存は、両国の間で真の冷戦が起こる可能性を弱めている」と示しています。

また、「米国が中国の経済成長に恐怖心を抱いているのは、自身が諸分野にある長期的な優位性を見落としたためである。中国のソフトパワーは米国に遅れをとっており、米国の軍事費は中国のほぼ4倍である。地政学的な視点から見れば、米国を囲んでいるのは海を除けば、友好関係を保っていくであろう隣国である。エネルギーの安全確保においては、10年前までは輸入に頼っていた北米は、『シェール革命』によって、エネルギー輸入依存地域から輸出地域へと変わってきた。さらに、21世紀の経済成長に極めて重要なバイオ技術、ナノメートル、ITなどコア技術においても、米国が依然として世界の先頭を走っている」と指摘しました。

結びに、ナイ教授は「米国の傲慢と尊大は終始として危険である。一方、行き過ぎた反応につながるため、行き過ぎた恐怖心の誇張も同じである。我々が直面する最大の危険は往々にして自身の犯した過ちである。米中はいずれもミスジャッジに警戒しなければならない」と締めくくりました。（提供/CRI）