中国メディアの中華網は1日、環球網の記事を引用する形で、英国の世論調査会社YouGovがこのほど発表した調査結果によると、米中間で5年以内に戦争が発生する可能性が高いと考えている人の割合は、意外なことに米国よりも日本やインドのほうが高いことが分かったと報じている。

調査は昨年7月30日から8月24日まで実施されたもので、記事によると、「米中間で5年以内に戦争が発生する可能性」について、「非常に高い」と「かなり高い」と回答した割合を合わせると、米国では39％だったのに対し、日本では44％、インドでは68％だった。

アジアやアフリカでは、米中間で5年以内に戦争が発生する可能性が高いと回答した割合が半数を超えた国が多く、南アフリカとインドネシアではともに77％で、ナイジェリアでは72％、タイでも71％に上った。

中南米のメキシコでは65％、ブラジルでは63％だった。欧州のスペインでは46％、イタリアでは40％、英国では38％、フランスでは32％、ドイツでは31％、デンマークでは29％だった。

環球網の記事は、こうした調査結果を伝えた上で、「中米衝突などの問題をめぐり、中国の王毅（ワン・イー）国務委員兼外交部長は、『中国は米国と平和共存5原則を踏まえ、長期的かつ安定的な友好協力関係を築き発展させていくことを望んでいる。これは中国の既定の政策だ』との立場を示しているにもかかわらず、米国はそれに反するように、中国に圧力をかけ続けたり、何かにつけて中国を非難したり、中国を中傷したりしている。誰が誰を脅しているのか。事実は一目瞭然だ」と論じている。（翻訳・編集/柳川）