2014年3月20日、米ブルームバーグによると、中国で10年前に閉鎖された石炭火力発電所による大気汚染の影響を受けた女性が生んだ子供たちに、学習能力の遅れなどの障害が多く見られることが研究の結果、明らかになった。21日付で人民日報（電子版）が伝えた。

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2004年、重慶市銅梁県の石炭火力発電所が閉鎖された。米科学誌プロスワンに掲載された米コロンビア大学と重慶医科大学の共同研究報告によると、同発電所の閉鎖直前に生まれた新生児の臍帯（さいたい）血中のたんぱく質が、閉鎖後に生まれた新生児に比べて極めて少なかった。このたんぱく質は大脳の発達に不可欠だという。

さらに、閉鎖直前に生まれた子供が2歳になった時点で調査すると、学習能力と記憶能力に遅れが見られた。この報告の中心的執筆者であるコロンビア大学の唐徳良（タン・ダーリアン）氏は、「これほど明確な差があるとは予想外だった。有効な政策が地域住民にどれほど大きな影響を与えることができるかを示している」と語った。

この研究報告は中国の大気汚染が住民に与える深刻な影響を裏付ける形となった。昨年10月、世界保健機関（WHO）は大気汚染物質に発がん性があることを認定している。（翻訳・編集/本郷）