2014年2月11日、新華社によると、日本メディアは、出版業界に販売目的で「嫌中憎韓」をあおるような風潮がまん延していることについて、専門家が警鐘を鳴らしたと伝えた。

【その他の写真】

日本メディアの報道によると、日本の出版界では「嫌中憎韓」が流行しており、中国や韓国を非難する作品の売れ行きがよく、書店では中韓を批判する過激な言葉が使われた書籍が目立つ場所に置かれているという。

週刊誌も同様で、中韓を非難する内容の記事が多い。ある30代の記者はその理由について、「売れるのでやめられない」と話しているという。記事は最後に、専門家の「メディアが中韓との対立ばかりを報じてきたことが問題」との指摘を伝えている。

このニュースを見た中国ネットユーザーは、中国版ツイッターに以下のようなコメントを残している。

「人民日報よりだいぶひどいな」

「なぜそんなにわれわれに対抗するのだ」

「どうやら、中国の世論は日本の世論と比べるとだいぶ謙虚なようだ」

「みんな、冷静になれ。洗脳されては駄目だ。実際は、日本人の大多数はいい人だ」

「日本のこのような動きは2002年ごろに半数を超え、現在は全面的に反中だ。反対しない者は売国奴と批判される」

「ははは、どっちもどっちだ」

「私も日本や韓国を好きになったことはない」

「お互い様。われわれのメディアも日本に対する報道はこんな感じだ」

「中国のメディアはもっとだろう。これまで反省などしたこともない」（翻訳・編集/北田）