2020年8月6日、ドイツ国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、米国政府による圧力を受けている中国の動画投稿サイトTikTokの問題について「誰が漁夫の利を得るのか」とする記事を掲載した。

記事は、国の安全問題を理由として米国政府が7月末よりTikTokに圧力をかけ始めており、9月15日までに米国企業に譲渡しなければ、同アプリの使用を禁止するとの姿勢を示したと伝えた。また、今月5日には米国政府がTikTokおよびWeChatを名指しし、中国がバックグラウンドにあるスマートフォンアプリの使用を禁止する意向を示したとした。

その上で「TikTokが未曽有の生存危機に晒される中、多くの企業が市場参入を狙っている」とし、TikTokに代わり得るアプリの候補を紹介している。

まず筆頭に挙げたのは、Facebook傘下にあるInstagramが提供するReelsだ。Reelsについて記事は「完全にTikTokと競争するために設計されたショート動画アプリ」であるとし、世界に10億のユーザーを抱えるInstagramの強みを生かし、覇権争いを制する可能性が高いと伝えた。

次に紹介したのは、2015年に誕生し、やはりTikTokと同じ15秒のショート動画撮影を主としたTrillerである。Trillerのマイク・ルーCEOの話として、今月1日にアップルのApp Storeのダウンロードランキングでトップ5に入り、その後3日間に50カ国以上のApp Storeで1位を獲得するという「伸び」を見せていると紹介した。

この他、元祖動画投稿アプリというべきVineの後継アプリとされ、6秒のループ動画再生アプリであるByte、今年4月にサービス開始した数分の短尺テレビ配信サービスQuibi、Googleが手掛ける1分以内のハウツー動画共有アプリTangi、YouTubeのショート動画配信機能として公開予定のShortsを挙げている。（翻訳・編集/川尻）