2014年1月8日、中国新聞社によると、米紙ニューヨーク・タイムズは同日、米タフツ大学の李成允（リー・チョンユン）教授の評論記事を掲載し、「安倍晋三首相の靖国神社参拝は隣国を激怒させ、日米韓同盟に再び亀裂が入った」と伝えた。

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李教授は記事で「安倍首相は日本が米国の安保の傘の下で平和主義政策を実行しさえすれば、民族主義的姿勢は国内で政治的な優勢を導き、深刻な結果を招かないと考えている。しかし、日本が米国にあからさまに好戦的な印象を与える行為には、何も利点がない。日米同盟の基礎となる安全協議に基づき、米国は日本国内に基地を運営する権利を持っているのだ」と主張した。

また、安倍首相の行為は「攻撃的なだけではない。靖国参拝は米国のアジアにおける“バランス戦略”を壊し、オバマ政権による日米韓同盟強化への努力を傷つけるものだ」と懸念を示した。さらに「世界の目は安倍首相の靖国参拝は、日本が戦前の帝国主義に戻り、戦後の平和への努力を否定するものとみている」と締めくくった。（翻訳・編集/AA）