2013年12月30日、オンラインゲームは現在、ゲーム界の稼ぎ頭となっており、欧米諸国のゲーム制作会社は戦争ゲームの開発に力を入れている。戦争ゲームでは敵国が設定され、制作者はそれを目玉に販売を伸ばそうとする。最近は米国の敵の多くに中国が設定されるようになっている。米メディアによると、エレクトロニック・アーツが10月に発売したファーストパーソン・シューティングゲーム（FPS）「バトルフィールド4」が、戦場（バトルフィールド）の設定が中国であるため、中国で販売禁止になった。環球時報が伝えた。

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同シリーズではこれまでに、戦場として米国や欧洲、中東などが設定されてきた。米国営放送ボイス・オブ・アメリカによると、「バトルフィールド4」の舞台は2020年で、米中関係が急速に悪化し、各地で混乱が発生するという設定だ。同ゲームの予告篇の冒頭では民族主義の色が濃い中国語のセリフが流れていた。フォーブスは「中国政府が販売を禁止したことは決して意外なことではない」と指摘。その理由を、「『中国で政変が起きる』という設定の下、ストーリーが展開される。そして、中国とその『同盟国』のロシアが米国が起こす戦争に巻き込まれ、最終的に多くの中国兵が殺される」と説明している。

米メディアによると、中国文化部は26日、同ゲームは「中国に対する文化的侵略で、国家の安全に害を及ぼす」として、中国国内におけるダウンロードコンテンツやパッチ、デモを24時間以内に削除するよう指示した。日本の英字誌ザ・ディプロマットによると、米国の軍事やスパイをテーマにしたストーリーでは、「極悪人」と見なされている国が敵に設定される傾向にある。ソ連が最盛期だった時代はその傾向が顕著だった。そして現在、ゲーマーの目を引くために、往々にして敵に設定されるのは中国だという。

オンラインゲームが論争の的になるのは決して珍しいことではない。2011年に発売された「バトルフィールド3」のストーリーをめぐっては、イランを舞台とした米軍によるキャンペーンが含まれていたため、イラン国内において発売が禁止された。また、エレクトロニック・アーツが販売している「メダル・オブ・オナー」では、マルチプレイモードでタリバン兵を使用できるため、イラク戦争の犠牲者の遺族が抗議するなど論議の的となった。（提供/人民網日本語版・翻訳/KN・編集/TF）