2013年12月31日、中国メディアによると、日本の安倍首相が靖国神社を参拝後、中国の反応の激しさは一気に歴史上最高点まで上り詰めた。中国外交部の秦剛（チン・ガン）報道局長は30日、「中国人民は安倍首相を歓迎せず、指導者は会うことはないだろう」と宣言した。これは、中国側は日本の高官との一切の接触を中止し、今後いかなる場面においても会うことはないということを意味している。習近平（シー・ジンピン）国家主席は、安倍首相をブラックリストに入れたのだ。

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中国外交部が安倍首相との交流を行わないと発表したことは、安倍首相の選択肢は頭を下るしかないということを高らかに宣言したことに等しい。2001年、時の小泉純一郎首相が靖国神社を参拝した後、2002年から日中首脳の交流は中断し、国際会議の場でのみ会うようになった。しかし、2005年と2006年に小泉氏が靖国神社を参拝した後は、中国は日本との交流を全面的に停止し、国際舞台でも顔を合わせなくなった。

もう1つ無視できないのは、中国は歴史上、朝鮮半島の安全問題に深く関わってきたことだ。過去50年間の韓国の脅威は北朝鮮だったが、500年のスパンで見れば日本はずっと朝鮮半島の脅威だった。安倍首相は靖国参拝などの問題でますます動きを活発にしており、危機感を強める韓国は中国に傾倒するスピードを速めた。米国は日米韓の協力関係を構築したい考えだが、過度に右傾化する日本は再び韓国の警戒を招いている。米国が戦略目標を実現するためには、日本を戦後秩序の中に収めておくことが必須条件となる。（翻訳・編集/北田）