2020年5月19日、米華字メディア・多維新聞は、新型コロナウイルスの感染拡大で世界の経済社会が動揺する中、既存の3大業界が壊滅の危機を迎えることになるとする、米メディアの報道を伝えた。

記事は、米フォーブスによる報道を引用。一つ目の業界は映画館であるとし、これまで映画館での封切りが映画公開の唯一の手段だった状況が、新型ウイルスの感染拡大で映画館が閉鎖を余儀なくされたことで映画会社がネット配信による公開へと舵を切るという大きな変化が起きたことを紹介した。そして、今後オンライン上映が急速に普及することにより、「5年後には、映画館はかつてのレコード店と同じ道をたどるかもしれない」と伝えている。

二つ目は、デパートをはじめとする実体店舗だ。近年、ECサービスの普及によって経営が圧迫されてきたデパートなどの小売店舗にとって新型ウイルスの混乱は「泣きっ面に蜂」であり、いちるの望みが踏みにじられた状況だと紹介。感染拡大防止のために一時閉店する間に多くの消費者がネットショッピングの便利さを新たに体験したことで実体店舗はますます窮地に追い込まれ、「一時閉店のまま二度とシャッターを開く機会がない店も多くなるかもしれない」とした。

そして、三つ目にオフィスビル経営業界を挙げた。記事は、新型ウイルスの感染拡大で世界中にかつてないほどのリモートワークの波が押し寄せ、「自宅で仕事をしても効率が変わらないのなら、わざわざ通勤する必要はない」ということに気づき始めたと紹介。近い将来、週の2～3日程度は出勤せず自宅で仕事をすることがトレンドになり、会社も膨大な家賃を節約するメリットが得ることになると伝えた。

そのうえで、「オフィスビルを扱う不動産会社は涙目だ」とし、オフィスビル経営は安定的な利益を生む優良業界というこれまでの考え方を改める必要が出てきたとの認識を示している。（翻訳・編集/川尻）