国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長が、新型コロナウイルスの影響で2021年に延期された東京オリンピックについて、2021年に開催できなければ中止となる見通しを示したことが、中国でも注目されている。

中国のスポーツメディアの新浪体育は21日、微博（ウェイボー）への投稿で、バッハ会長が「大会組織委員会は3000人や5000人の職員を永久的に雇用することはできない」「アスリートを不確かな状況に置いておくことはできない」などと述べたことを紹介した。

これについて、投稿のコメント欄には、中国のネットユーザーから、「中止になれば、日本だけでなくアスリートにとっても大きな打撃になるだろう」「4年後を待てないアスリートも多いだろう。中止にならないでほしい」「東京五輪が来年無理なら、（2022年2月の）北京冬季五輪も無理そう」「ワクチンはいつ完成するのか？」「世界が新型コロナを完全に封じ込める日が1日も早く到来するのを願う」などのコメントが寄せられていた。（翻訳・編集/柳川）