2020年3月21日、中国メディアの環球網は、国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長が19日、東京五輪について中止の可能性を否定したと伝えた。

記事はまず、20日に予定通り聖火が日本へ到着したことを紹介した上で、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、本来予定されていた盛大な到着式が大幅に簡素化されて少人数だけが参加したと伝えた。

そして、新型コロナウイルスの問題は、「東京五輪を予定通り開催できるのかどうかについての議論を巻き起こしている」と指摘。一部の選手から健康リスクや練習が十分にできないため良い成績が出せないなどの理由で、開催時期を調整するよう求める声が出ていると伝えた。

さらに、AFP通信の報道を引用し、五輪は3度中止した過去があると紹介。1916年のベルリン五輪、1940年の東京五輪、1944年のロンドン五輪で、いずれも世界大戦が理由だったと伝えた。

その上で、「東京五輪の最終的な運命を握っているのはIOCであり、予定通りの開催に代わる選択肢は3つある」と分析。それは「中止、延期、無観客での開催」だと指摘した。

記事は、「中止」という選択肢について、多くの海外メディアから「最も見たくない結果」とされていると紹介。資源の浪費になるだけでなく、最悪の前例を作ることになり、この先開催を希望する都市が出なくなる可能性もあると分析した。また、選手にとっても4年に1度の夢のチャンスを奪うことになり、悪影響を与えると指摘。こうした各種要因のため、IOCのバッハ会長は19日、「中止は議題にない」と明言したと伝えた。

記事は一方で、ワシントンポストが、無観客での開催は「いかなる見返りもない危険な行為」と分析していると紹介。また、多くのスポーツ大会は五輪の年を避けて開催しているため、仮に東京五輪の開催を1年延期するとした場合、これらのスポーツ大会を開催するのが難しくなるという問題があると論じた。

さらに、「開催延期は2024年のパリ五輪の資金集めにも影響を与えることにもなり、米NBCのように巨額で放映権を購入した企業も延期を快く思わないだろう」と指摘。ニューヨーク・タイムズが「開催延期は悪夢のようなことであるとはいえ、やはり最良の選択だと一部の人は考えている」と伝えたことを紹介した。（翻訳・編集/山中）