中国メディアの新民晩報は21日、「元気でも着用、日本人のマスクコンプレックス」と題する記事を掲載し、マスクから見える日本人の防災意識について取り上げた。

記事はまず、「日本は名実ともに『マスク大国』だ」と紹介。「2018年の日本国内のマスク生産量は約55億枚で、そのうち家庭用マスクは43億枚弱だ。マスクを買うという一見目立たないことに、日本人は全体で358億円費やしている」とした。

そして、「（新型コロナウイルスの流行のため、多くの人々がマスクを求めて）『マスク騒動』が起こっているにもかかわらず、多くの日本企業や地方自治体などが防災備蓄用のマスクを中国に贈っている」「同じく印象的なのは、これらのマスクは数日で調達されているということだ。一部は小売店で買ってきたもので、企業や政府などが備蓄していたものも多い」と説明した。

その上で、「日本社会のマスクに対する態度は、日本の責任についての考え方と関係があるのかもしれない」とし、「よく自己管理し、できるだけ他人に迷惑をかけない。このような高度な自律感覚が、マスクを着けるというありふれた行動の背景にある。集団主義文化を尊重する日本では、『災害時は、おのおのが自分のことをしっかりしなければならない』という危機に対応する態度が形成された」とした。

続いて、「さらに重要な点は、対策は平時にするということだ。最も悪い事態を考えて、着々と準備してこそ、備えあれば患いなしと言える。この防災対策の日常化こそ、日本の人々にさらに自信を与えている。このような社会の雰囲気の中で、『備えあれば患いなし』（の実践）は、次第に日本国民の事実上の義務になった。最近、水戸市が中国の重慶市にマスク5万枚を提供した。日本のメディアによると、この5万枚は水戸市の備蓄していたマスク15万枚から出されたという。水戸市の人口は27万人だ。ここから、日本の都市の1人当たりのマスクの備蓄量がうかがえる。民間人のマスクの備蓄量はさらに膨大だ」と伝えた。

そして、「実は、インフルエンザから花粉症まで、公共衛生的な観点での予防意識を持ち、自律しようという意識が、日本社会の中で共通になってきている。長い年月を経て、マスクは感染症予防用品から日用品へと変わっていったのだ」とした。

また、「マスクに限らず、防災対策や訓練は日本の社会的な課題だ。地震や津波などは日本では珍しくない。日本人の災害時の規律正しさは国外に強く印象付いている」とした。その上で、日本政府が2016年に立ち上げた「防災4．0」未来構想プロジェクトについて紹介。救援物資のような公的支援の他、「それぞれの国民と企業が主体となって、『自助』『共助』による備えを確かなものにすること」が課題になっていると説明した。

さらに、日本の「災害対策基本法」にも言及し、「同法は防災インフラや防災計画、防災教育、防災訓練などの面から、災害予防について詳しく規定している」と説明。また、「毎年防災の日に、日本各地で何千人もの人々が防災訓練に参加している」「防災知識の資料を配布し、突発的な災害への対応策を紹介している」と伝えた。（翻訳・編集/毛利）