2013年10月11日、環球網によると、経済状態の悪化により米国が日中の衝突に介入することが恐らく不可能な中、米軍関係者の間では最近、「米軍が介入しない状況で、日本の自衛隊と中国の解放軍が衝突した場合、どちらが有利か」という話題が持ちあがっているという。

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米中経済安全保障検討委員会のラリー・ウォーツェル氏はワシントンでの演説の際、「中国は毎年、軍事費を増加しているが、実力では日本に及ばない。日本は最新鋭で作戦効率の高い海上自衛隊を有しており、日本を相手に挑戦できる国はまだないだろう」としている。

しかし、ウォーツェル氏のこの発言に、米国防総省は疑問を呈している。その理由として、解放軍の主力戦闘機と潜水艦の数は自衛隊の2倍であることと、日本には弾道ミサイルと攻撃的な原子力潜水艦がないことを挙げ、「解放軍の訓練と技術レベルは日本に後れを取っているが、装備面の優勢がこれを補っている」としている。

解放軍優勢を論じる人々は、中国の軍事技術水準が日本を大幅に上回っていると考えている。しかし米国の軍事専門家らは、中日の大規模な戦争が生じる可能性は低いと見ている。中国はあからさまな軍事攻撃を仕掛けることはなく、日本の南シナ海とインド洋のエネルギー輸入の生命線を断つなどの警告により、日本政府に中国の要求を受け入れさせるのだ。

この状況では、自衛隊はすべての防衛資源を投入して、「中国の脅威」に備える必要がある。日本は近海の航路を保護するため、防衛資源が枯渇しようとも、艦艇と戦闘機を配備し続けなければならない。

ある米軍関係者は、考えられる日中戦争のケースについて、「中国が警告を発する→自衛隊が迎撃の準備をする→防御資源が枯渇→日本がエネルギー危機に直面→日本政府が屈服を迫られる」となるだろうとした。

実戦経験のある米軍関係者は、戦闘機・潜水艦・駆逐艦の数や性能、軍隊の指揮統制能力、兵士の実戦レベル、士気や愛国心、各種防衛資源を加味して考えれば、解放軍は日本やその同盟国に対して圧倒的に有利であるとしている。（翻訳・編集/北田）