2020年1月20日、環球時報は、「中国が火星探査を目指している」とする米ブルームバーグ・ニュースの報道を紹介した。

ブルームバーグの記事は、「中国の宇宙開発機構が火星探査の準備をしている。これは、米航空宇宙局（NASA）と肩を並べ、中国の科学技術の中で最も意気込みあふれるプロジェクトになることを意味する。無人探査機が火星へ着陸すれば、中国が宇宙開発超大国になったことを印象づけるものとなる」と伝えた。

米国惑星協会（TPS）の専門家は、「もし中国が（火星への）着陸を成功させれば驚くべき成果である。中国の威信と科学技術力を示すものとなるだろう」との見方を示した。

地球と火星の距離は26カ月ごとに最も近くなる。今年は7月から8月にかけてが最接近の時期。記事は「火星探査においてブレイクスルーが起こる年になる可能性がある」とした。同時期には米国や欧州、ロシア、UAE（アラブ首長国連邦）などが火星探査を計画しており、人類が居住できるか否かなどを確認するそうだ。

記事は火星探査について「関係国が約50回試みているが、その多くが失敗に終わっており、唯一NASAだけが着陸に成功している」と指摘。「火星協会」の中国地域の共同創始者である李大鵬（リー・ダーポン）氏は、「米国は国として成し遂げた。今では中国もできる」と語った。

記事は、「中国の宇宙開発予算はNASAと比べてずっと少ない。中国が（火星探査に）成功すれば、中国の宇宙開発力はトップレベルと言える」と伝えた。また、「中国の宇宙開発の目標には2028年に火星からサンプルを採取して持ち帰ることや、将来的に小惑星探査を行うことも含まれており、25年までに宇宙開発と科学技術分野での製造強国になることを目指している」と伝えた。（翻訳・編集/山中）