2019年11月8日、中国紙・環球時報は米紙ワシントン・ポストの記事を引用し、北京の大気汚染は改善されてきているのに対し、デリーは一向に改善されていないと指摘する記事を掲載した。

記事は、数年前までアジア最大の2カ国である中国とインドの首都は同じような大気汚染レベルであったが、今では北京の大気汚染は改善し続けているのに対し、デリーはいまだに危険な毒性を持ったままだと指摘した。

その上で、「ここ数日は過去3年で最悪の大気がデリーを覆っている」と記事は紹介。「毎年10月頃から始まる低温と弱風で大気の質が悪くなるのは予期されることで、北京でもこの気候は同様だ」と指摘した。しかし、「中国の首都の大気の質の改善は目を見張るものがある」という。スイスのIQAir AirVisualによると、北京は今年、世界で最も大気汚染が深刻な200都市のリストから外れる見通しで、微小粒子状物質の濃度は08年に記録を取り始めてから最も低い水準になったと伝えた。

記事は、「北京とデリーの明確な差は、両国の汚染対策能力の違いを示しているようだ」と分析。衛星写真を見ると、デリーの大気汚染の原因の1つに付近での伝統的な農作業の方法である野焼きがあることが分かり、冬季にこれが最も有害な粒子状物質の26％、時には50％を占めたこともあったという。

一方の北京では状況が全く異なっていると記事は紹介。野焼きなどが汚染原因になっていることが分かると、「中国はこのような古い習慣を徹底的に取り締まった」ので、15年から17年の間に秋の野焼きは大幅に減少したという。

最後に記事は、「野焼きが汚染の原因の1つであり、この対策という面でインドは中国のような効率がなく力不足である」と指摘。北京の対策と比べるとインド政府は受動的であることを専門家は心配しているという。例えば、インドも大型の火力発電所を閉鎖するなどの対策を取るが、その他の措置は汚染が深刻な時にだけ実施されると指摘した。（翻訳・編集/山中）