2019年11月1日、新浪軍事は、日本が多額の費用を投じて第4世代戦闘機のF-15Jの改良を行おうとしていることについて「根本的な問題解決にはならない」と評する記事を掲載した。

記事は、米軍事メディアのディフェンスブログの10月30日付報道を引用した上で、米国防安全保障協力局が日本にF-15J戦闘機98機分のアップグレードパックを販売する認可を米国務省から得たことを明らかにしたと紹介。総額は45億米ドル（約4900億円）で、一部の国で98機の戦闘機を製造するよりも高いコストであると伝えた。

その上で、日本がF-15Jを改良する経緯について解説。米国以外では世界で初めてF-15の生産を認められた日本は1981年に航空自衛隊のF-15J作戦部隊を結成、その後長らく同機を主力戦闘機として用いてきたが、米国が第5世代戦闘機のF-22を就役すると、日本は「じきにわが国にも販売されるだろう」と高をくくり、F-15J戦闘機のバージョンアップを急がなかったとした。

しかし米国はF-22の世界最先端の地位を保つため、日本を含む同盟国にも輸出をせず、ある程度生産をするとラインを停止してしまったと説明。同盟国には代わりにF-35戦闘機を購入させたものの、日本はF-35Aの性能に満足しておらず、F-15Jの改良に乗り出さざるを得なくなったと伝えている。

記事は「改良により電子設備が劇的に変化したとしても、機体の老朽化は不可逆的な問題。航空自衛隊のF-15Jは常に高ストレスな迎撃任務に就いており、消耗も著しい。改良時に一定の延命措置を取ったとしても、根本的な治療にはならない」との見方を示した。

また、今や各国の先進戦闘機が空を飛び、アクティブ・フェーズドアレイレーダーが標準配備になるなかで、改良後のF-15Jに果たしてどれほどの任務が担えるのかと疑問を呈している。（翻訳・編集/川尻）