2019年9月16日、環球時報は、大きな被害をもたらした台風19号を体験した東京在住の特約記者による手記を掲載した。

文章は、台風19号の襲来に備えて気象庁が随時台風の進路や強さなどに関する状況を発表するとともに、各メディアが台風への備え、外出を控えるなどの注意点を提起していたと紹介。航空会社はフライト情報を随時更新し、鉄道会社も詳細な計画運休を続々と発表し、「日本国内は緊張感が高まった状態になった」と伝えている。

そして、台風による交通の寸断、物資不足に備えるために食糧の買い込みの動きが起こり、台風の進路に当たる地域にある商店では食品棚が空っぽになったとしたほか、住民らは浴槽、ボトル、タンクに水を貯め、充電器を満タン状態にし、枕元に懐中電灯や予備の電池を置くなどの対策を講じていたと紹介した。

その上で、「日本では普段から防災対策が重視されており、細やかさ、周到ぶりには驚きを禁じ得ない」とし、日本に来て間もない頃に学校の教師から防災アプリのダウンロードを勧められたこと、日本の各自治体では外国語版を含めた防災マニュアルを作成・配布していること、学校や企業、地域が定期的に避難訓練を実施していること、各地域で避難場所があらかじめ指定されており、街には避難場所を知らせる看板を随所で見かけることなどを紹介した。

さらに、「大きな災害で負傷したり亡くなったりする人の多くは、自力で非難することが難しい高齢者だ」とした上で、今回の台風でも記者の自宅付近に住む高齢者は公益組織に自動車で避難場所まで送ってもらっていたと伝えている。（翻訳・編集/川尻）