2019年10月9日、中国メディアの中国僑網は、日本の華字メディア・中文導報が掲載した「中国人観光客は日本の観光立国の重要な柱になっている」とする記事を紹介した。

記事は、日中関係が改善する中、訪日中国人の数が増加し続けていると紹介。日本政府観光局（JNTO）によると、7月の訪日中国人旅行者は単月として初めて100万人を突破しており、記事は「8月は前年同月比16．3％増の100万600人。7月に続く100万人超えで、堅調さが目立つ」とした。

統計によると、今年1～8月では累計658万3600人となり訪日外国人の約3割を占め、前年同期比13．6％増となった。平均すると毎月80万人以上の中国人が訪日していることになり、記事は「中国人観光客が日本の観光立国の重要な柱になった」と指摘した。

世界的に見ると、観光大国のフランスは20年までに、米国も21年までに海外からの旅行者数を1億人とする目標を定めているという。外国人旅行者の消費が国内総生産（GDP）に占める割合は、イタリアが2．1％、フランスが2％、英国が1．6％、ドイツが1．1％、米国とカナダが1％であるのに対し、日本はわずか0．4％と記事は説明し、「日本にはまだ外国人旅行者の受け入れを推し進める十分な空間がある」と論じた。

訪日中国人が特に増加している理由について記事は、「地理的に近く、文化も比較的に似ており、観光面で相互に補い合うことができ、買い物が便利であるため、欧米と比べて受け入れやすく、よく知る歴史を日本で見つけることができる」ことにあると紹介。加えて、「中国の若者は日本のアニメやおしゃれに夢中になっており、個人旅行が新たな流行になっている」と伝えた。

また、専門家は「中国の観光地と日本の自然は相互に補い合う関係にある。両国の旅行文化は異なっているため、長所を学び短所を補うことでウィンウィンの関係になれる」との見方を示しているという。（翻訳・編集/山中）