博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所はこのほど、日本（東京）、米国（ロサンゼルス）、中国（上海）、タイ（バンコク）で、「イノベーション受容度」の高い層を抽出した上で、関心度の特に高い生活領域を分析した結果を発表した。

同研究所は、企業が次の生活をとらえていく上で指針となりうる「生活を変えるさまざまなサービスを積極的に受容する人々」に着目した。「科学技術は人間の生活や社会にとって重要なものだ」など、生活とテクノロジーに対する意識について聴取し、その中からイノベーション受容度の高い層を抽出し、「未来生活イノベーター」と名付けた。

「未来生活イノベーター」が特に関心の高い生活領域を分析した結果、各国ごとに、「生活のあり方が、ここから変わっていきそうな領域」が見えてきたという。

日本人回答者では「興味のある生活領域」の中でも、「家」関連への関心が高かった。「音声や遠隔操作で家電を制御し、情報は食卓や鏡に表示。AIロボットが子どもの情操教育や見守りをしてくれる」といった未来の生活に対するイメージが見えてくるという。

米国人では、「移動」に関連する関心が高かった。「移動型の店舗が好みの場所まで来てくれ、自動運転の社内ではVRを楽しんだり、リラックスや仕事・勉強ができる」生活という。

中国人の場合には「健康」への関心が高かった。「VRにより診断から高度な手術までが可能になり、歯磨きやベースメークは小型センサー搭載の機器に任せる」ことができる生活という。

タイ人の場合には「食」だった。「定期的に食材やレシピが届き、足りない食材は冷蔵庫が自動発注し、調理家電が自動調理してくれる」生活がイメージされているという。

「未来生活イノベーター」の選出にあたっては、「科学技術は、人間の生活や社会にとって重要と思う」「生活の場でロボットと共存することに抵抗ない」「遠隔手術を受けることに抵抗はない」など16項目の質問について、12項目以上に「とてもそう思う」と回答した人を選んだ。

各調査地点それぞれで、15～59歳の男女の「未来生活イノベーター」900人を対象にして調査した。調査期間は4月16日～5月7日だった。（翻訳・編集/如月隼人）