2013年6月17日、英紙フィナンシャルタイムズは英石油大手・BP社が発表した最新の「世界エネルギー統計」の内容を報じた。2012年、中国のエネルギー需要が世界全体の需要に占める割合は21％にのぼった。米国の17％を大きく引き離して世界首位に立っている。中国紙・環球時報の18日付の報道。

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こうした傾向は今後も強まると見られており、専門家の多くは、中国が今後20年間にわたって世界のエネルギー需要のトップを占めると予測している。また、輸入需要の旺盛な中国は、エネルギーの国際価格を主導する重要な位置づけに立つと考えられている。

しかし、そんな中国が常に国際ルールを守っているとは言い難い。インターネットを介した他国政府や企業に対する不正アクセスは、その多くが中国を発信源としており、知的所有権を侵害する行為も多い。しかし、そうした行為を自重することがG8への参加条件というなら、「それはロシアも同様だ」と記事は指摘している。

中国は模範的ではないにしても、この20年で7億5000万人を貧困から脱却させ、ハイテクの開発・応用、気候変動への対応などで効果を上げており、「何一つ学ぶべき所がないように見なすのは横暴だ」と記事は綴っている。エネルギー市場と同様に経済面においても、何らかの成果や振興効果を期待するならば、G8首脳陣は偏見を捨てて中国をテーブルに招くべきだと記事は主張している。（翻訳・編集/岡田）