2019年7月9日、中国メディア・電科技は、有機ELディスプレーなどの製造に必要な3品目の化学材料の輸出規制強化決定による日韓両国の貿易摩擦の陰で、中国の半導体企業が「印刷方式」による新しい製膜技術を利用した設備投資を拡大し、半導体市場での影響力を握ろうとしていると伝えた。以下はその概要。

7月1日に日本が公表した、フッ化ポリイミド、レジスト（感光剤）、フッ化水素の3品目の化学薬品を含む「対韓国輸出規制」により、韓国のサムスン電子やLGなどの企業の株価が下落したほか、サムスン電子のイ・ジェヨン副会長が急きょ訪日し、解決策を取引先と検討するなど、対応に追われている。韓国貿易協会の資料によると、フッ化ポリイミドを例にとると、93．7％を日本からの輸入に頼っているという。

そのほか、韓国で製造する有機ELパネルは「蒸着方式」という製膜技術を使っており、日本の「キヤノントッキ株式会社」製の「蒸着装置」に大きく依存している。有機ELパネルは生産技術が難しく、20年前から装置開発に取り組んできたキヤノントッキの蒸着装置を導入するサムスン電子が唯一安定量産を実現しており、キヤノントッキが今のサムスン電子の台頭を間接的に促したという。

一方、中国の関連企業は、韓国企業が属する「蒸着方式」の製膜技術忠心のネットワークから脱却を図っており、仮に日本が中国に対して材料の輸出規制や技術的な制限をかけてきても、新しい技術である「印刷方式」の製膜技術への設備投資や研究開発を促すだけだという。「印刷方式」は、インク状にした有機EL材料を、1000分の1ミリのインクジェットで基板表面のサブピクセルの穴に吹き付けて薄い膜にし、発光の層を形成する方法で、蒸着方式と比較すると、コストを抑えることができ、表示上の発色がさらに鮮やかになるという。

現在、「印刷方式」の技術をリードしているのは中国企業のTCLとBOE（京東方華技集団）だという。昨年TCLは427億元（約6800億円）を費やして、深圳に子会社のパネル製造会社CSOT（華星光電、チャイナスター）にとって2本目となる、第11世代有機ELディスプレーの生産ラインの工場を建設した。また2017年には、BOEが中国の安徽省合肥に第10．5世代有機ELディスプレーの生産ライン工場を建設した。「印刷方式」の技術は、100インチを超える大型ディスプレーの製造に有効だと言われているが、大量で安価なディスプレーの量産には、印刷技術に対応した材料の研究開発や改良も求められており、各メーカーとも生産ラインを整えている段階だという。中国の調査会社Sigmaintell（群智諮詢）によると、2020年は印刷方式の有機ELディスプレーが本格的に生産される1年になると予想され、まだ時間はかかるが、現在中国企業が生産ラインの整備の点で先手を取っているのは間違いないという。

これまでも、科学技術の刷新により、新製品が古い製品に取って代わる状況が何度も繰り返し演じられてきた。かつてのブラウン管モニター（CRT）は、液晶モニター（LCD）に代わり、今では有機ELディスプレーに主役が移った。そして技術的な制限やコスト面の問題を解決し、印刷方式の有機ELディスプレーが大きく普及するようになった時、新たな新旧交代が起こり、中国のメーカーが市場の影響力を得るだろう。（翻訳・編集/原邦之）