2019年5月12日、環球時報は、米中貿易戦争において中国が米国にしたたかな打撃を与えうる3つの切り札を持っているとする評論記事を掲載した。

記事は「米国との貿易戦争において、中国には2つの小さな切り札と1つの大きな切り札がある」とし、この3つの切り札について説明している。

1つ目の小さな切り札は、米国へのレアアース輸出を完全に禁止すること。あらゆる半導体チップ製品に必要とされる有色金属の原料となるレアアースは中国が世界の産出量の95％を占めていることに言及し、「中国が徹底的にレアアースを禁輸すれば、米国では多くのものが製造できなくなる。自国で採掘しようにも需要を満たすレベルに到達するには何年もの時間が必要になる。そのころには中国でハイエンドなチップ製品が作れるようになっているはずだ」と論じた。

2つ目は米国債の大量売却を挙げている。2008年の世界金融危機時に中国政府は世界の流れに逆らって3カ月間米国債を売らずに持ち続け、これにより信用を安定させ、米国に活路を与えたと説明。現在中国は2兆ドル（約220兆円）の米国債を持っており、これを売却すれば米国経済は悲惨な目に遭うことになるとした。

そして、大きな切り札として「米国市場が中国に持つ市場」を挙げた。記事は昨年米国企業が中国市場で3800億ドル（約41兆6000億円）余り稼いだのに対し、中国企業は米国市場で200億ドル（約2兆2000億円）余りしか稼いでいおらず、その差が非常に大きいことを指摘。そこで市場の均等を訴えて中国市場における米国企業製品の販売を制限すれば、中国市場に依存してきた米国企業に大きな痛手を与えることができるとし、その例としてビュイックブランドを展開するGM（ゼネラルモーターズ）や、アップルを挙げている。（翻訳・編集/川尻）