上海市内で21日夜、駐車中の電気自動車が炎上・爆発した。それから24時間も経過しない22日午後、陝西省西安市内でも停車中の電気自動車が炎上した。連続炎上の結果、中国では「電気自動車は大丈夫なのか」との声が出た。中国メディアの澎湃は2019年4月25日付で、エンジンを使う従来型の自動車の方が圧倒的に多く炎上しているとして、電気自動車の炎上率が高い訳でないと解説する記事を発表した。ただし、電気自動車の炎上では、従来型自動車とは異なる「恐ろしい危険性」があるという。

上海市内では21日夜、マンションの地下駐車場に駐車中だったテスラ製の電気自動車「モデルS」が突然出火した。火は急速に燃え広がり、同車は爆発した。さらに22日午後、陝西省西安市内では、中国ブランドの電気自動車、蔚来（ウェイライ）系列のサービス店で、同社のES8が燃えた。

中国では、自動車が突然燃え出す現象が、「自燃（ズーラン）」と呼ばれている。記事は、従来タイプの自動車と電気自動車がどちらに「自燃」が多いかは、正確な統計がないので判断が難しいが、間接的なデータから推測することができると論じた。

記事は次に、電気自動車の「自燃」が多いように思われる理由として、インターネットで「汽車自燃（チーチョー・ズーラン＝自動車炎上）」などの語を使って検索すると、検索結果の上位には電気自動車の炎上を伝えるページが集中することを指摘。ただし、電気自動車の炎上が伝えられていない地域名を加えて「合肥汽車自燃」で検索すると、伝統的自動車の「自然」を伝えるページが並ぶ結果になるとして、「汽車自燃」で電気自動車絡みの事故が並ぶのは、検索システムによってもたらされる錯覚と説明した。

なお、中国人は複数の語で検索する場合、スペースを入れないことが一般的。中国語が漢字で構成していることが理由なのか、スペースは入れても入れなくても検索結果にほとんど違いがないからだ。上記の「合肥」は安徽省の省都。

記事は続けて、テスラ操業以来、2018年までに販売した電気自動車の台数は約50万台と指摘し、これまでの報道を総合すると、テスラ車の「自燃率」は1万台に1台程度と主張。一方、上海市消防の2011年の記録として、通年で車両火災の通報は900件以上あったと紹介。大部分は事故などに関係なく、突然に燃え出す「自燃」だったという。記事は、11年末時点での上海市の車両台数は軍用車両などを除き329万台だったとして、「自燃率」は1万台に2台以上だったと主張した。

記事は、重慶市や江蘇省南京市などその他の都市の状況にも言及した上で、伝統的自動車の「自燃」が極めて多い状態が続いていると指摘。各都市の状況を見ると、多いい時期には1カ月10件以上もの「自燃」が報じられていると紹介した上で、仮にこれまでテスラ車が1カ月で10件以上の「自燃」を起こす事態を発生させていれば関連ニュースは世界を駆け巡り、テスラの現在はなかったはずだと主張した。

記事は、伝統自動車の「自燃」が多い理由として、構造が複雑であることを挙げた。また、燃料という可燃物を積んでいるので、1カ所の不具合で発生した電気火花が漏れていた燃料に引火することも多いと指摘。また、最近になり市場に出てきた電気自動車など比べ、老朽化した上にしっかりとした整備をしていない車両が多いことも「自燃」の多発につながっていると主張した。

電気自動車の場合には出火場所は電池であり、大量の電池を積んでいることはリスクだが、それ以外には出火原因がほとんど考えられないという。

ただし、記事によれば電気自動車の場合、いったん出火すれば大事故につながりやすい。従来型の自動車の場合には、出火してからいきなり爆発するケースは少ない。例えばバスの場合、パニックにさえならず、乗務員の指示に従い迅速かつ落ち着いて下車して車両から離れれば、負傷せずにすむことが一般的という。

しかし電気自動車の場合には出火から数秒内に爆発することが多い。そのため、警報装置の開発は電気自動車メーカーにとって極めて重要な課題という。記事はさらに、電気自動車に乗車中に警報が出た場合には、ただちに避難する必要があると紹介した。

また、衝突などの事故で火災が発生した場合、乗っていた人は脱出が間に合わず、そのまま命を失う恐れがあるという。

記事は最後の部分で、伝統的な自動車についても電動自動車についても、「自燃率」を引き下げることが、安全性に直結するだけに自動車メーカーにとっては軽視が許されない重要な課題だと主張した。（翻訳・編集/如月隼人）