2019年3月20日、中国メディアの新浪軍事は、J-20戦闘機の設計に、日本のトヨタ自動車の生産方式に由来する「リーン生産方式」が活用されていると紹介した。

記事によると、J-20を設計した成都飛機工業公司は、2015年より「リーン生産方式」の導入を始めたという。リーン生産方式とは、MIT（マサチューセッツ工科大学）のジェームズ・P・ウォマック等が1990年に、日本のトヨタ自動車の生産システムを研究調査して欧米に紹介した生産方式で、トヨタ生産システム（TPS）の別名とも言われる。この生産方式の要点は「必要な時に、必要な量に応じて、必要な製品を生産する」ところにあり、プロセス管理を徹底して効率化することで、従来の大量生産方式と同等以上の品質を実現しながらも、少量多品種生産に対しても柔軟に対応が可能で、作業時間や在庫量を大幅に削減できるという。

記事によると、成都飛機工業公司はリーン生産方式の導入により、製造業から設計や研究開発業への転向に成功したという。中国では、成都飛機工業公司によるJ-10戦闘機の国内完全自主開発成功まで40年間、旧ソビエト連邦からライセンス生産用に提供されたMiG-21戦闘機などの部品や生産キットをもとにJ-8などの戦闘機を製造してきたが、空力弾性の技術に問題があったという。J-8の場合は超音速飛行時に振動が起き、JH-7の場合はエアインテーク（吸気口）が固定式で高速飛行を妨げていたが、成都飛機工業公司は空力弾性の技術の難題を解決し、J-10のような「傑作」を生みだしているという。

記事によると、機動性を重視した第4世代戦闘機のJ-10から、ステルス性を重視した第5世代戦闘機のJ-20戦闘機の開発までにかかったのは7年だという。米国は第4世代から第5世代の戦闘機の開発まで30年かかっているという。

最後に記事は、成都飛機工業公司について、「技術や投資の面から、1970年の設立以来長く劣勢に立っていたが、国内外の先進的な技術や理念を、自動車メーカーのものであろうと可能な限り取り込み、自主的に研究と開発を加えた努力を経て自らのものとしただけでも、素晴らしい功績だ」と、成功が偶然ではないと述べている。（翻訳・編集/原邦之）