2018年12月6日、新聞晨報は、「11月以来、マラソンが5回もネット上のホットワードになった」とし、中国で近ごろマラソン大会における不正やトラブルが相次いでいることについて、背景に商業利益目的の大会開催があると指摘した。

11月下旬の蘇州マラソンでスタッフがゴール目前でデッドヒート中の中国人選手に国旗を渡して失速させる、紹興マラソンで参加者がドクターストップを振り切って走り一時心肺停止状態になる、深センのハーフマラソンで多くの選手が近道をする、といったトラブルが発生したのに続き、12月に入っても南寧マラソンでゴール直後のエチオピア人選手をスタッフが無理やり引っ張ろうとしたり、温州マラソンでランナーが給水できないといったトラブルが起きた。

記事はこうした事態を紹介したうえで、問題多発の背景の1つに、「マラソン愛好者、マラソン大会の急激な増加がある」と指摘した。中国陸上協会のデータによると、2014年に中国全土で開かれたマラソン大会はわずか51回だったのに対し、今年は11月末時点ですでに1000回を超えており、参加者は延べ500万人を超えたという。

記事は、「出場者の数が増えることで、全体的なマナーやモラルが低下したことに加え、マラソン大会運営者のレベルも低下した」と説明。「大規模なマラソン大会を運営するうえで、政府がバックについた国有企業は強みを持っている。しかし、民間イベント企業による大会は各種資源を同時に手配することが難しく、問題が発生しやすい」とした。

また、「マラソン大会を純粋なスポーツイベントではなく、単に『宣伝ツール』や『金儲けの道具』と考える企業の姿勢にも問題がある」と指摘した。（翻訳・編集/川尻）