2012年6月4日、米紙クリスチャン・サイエンス・モニターは、「プーチンの訪中により緊密さを増す二人の巨人」と題した記事を掲載した。就任直後のプーチン大統領は、6月5日から二日間の日程で中国を訪問する。今回の訪中により、二大国は経済関係を急速に発展させ、シリア問題等における共通の立場を強化することになる。環球網が伝えた。

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クレムリン側には、10数年前のプーチン大統領初就任以来、中ロ関係が大幅な改善を果たしたことをアピールする狙いがある。約4000キロにわたる国境紛争が解決し、両国の貿易が激増し、安全保障面での協力が強化された。両国は、西側国家による世界秩序再構築に対抗するという点で意見が一致していることに気づいたのである。

「ロシアは西側よりも中国との対話の方が容易であることに気づいた。プーチンは、ロシアと中国が共通の責任を有する二大国であると確信している」プレカノフ経済大学副学長であり、プーチン大統領の顧問でもあるセルゲイ・マルコフ氏は、両国は互いの信念においては原則を保持していると語った。

マルコフ氏はさらに「西側の経済が危機に見舞われる中、アジアは成長している。つまり、対中関係においてわが国が求めるのは質の向上であり、協力の重要性を強調するだけでは不十分だ」とコメントした。

プーチン大統領は上海協力機構（SCO）のサミットに参加する。サミットはロシアと中国による主導で開催され、加盟国のほとんどが旧ソ連圏の中央アジア諸国である。SCOは米国とその同盟国の参加しない唯一の国際組織であり、NATOのアフガン撤退を目前に控え、中央アジアの安全保障における重要性が日増しに高まっている。（翻訳・編集/長河）