2018年6月12日、中国紙・環球時報は、先週カナダ・ケベック州で行われた日米欧などの主要7カ国（G7）首脳会議（サミット）が、通商問題をめぐり米国と6カ国が対立した状態で閉幕したことについて、「分裂が深刻なG7は今後どこへ向かうのか」とする記事を掲載した。

報道によると、サミット閉会前にカナダを離れたトランプ米大統領はツイッターで、「ジャスティン（トルドー首相）の記者会見での誤った声明と、カナダが米国の農民、労働者、会社に莫大な関税を課している事実に基づき、米国の担当者に合意文書を承認しないように指示した」と投稿し、首脳宣言への承認を撤回することを表明した。さらに「米国市場に流入する自動車に関税を課すことを検討中だ」とも警告した。

記事は、「（G7は）米国と6カ国の対立により気まずい別れを迎えた。だが驚くべきなのは、そのけんかのレベルが、相手の面目をはばかることなく罵詈（ばり）雑言を浴びせる一歩手前だったことだ」と指摘。トルドー首相を「不誠実で弱虫だ」と非難したトランプ米大統領が11日、シンガポールから再び同首相を名指しで非難するツイートを投稿したこと、米政府高官が「相手を裏切り背中を刺す」「地獄の特別な場所が用意されている」などの激しい言葉を用いたことなどを紹介した。

その上で記事は、分裂が深刻なG7について、「G7はかつて価値を共有するサークルだった。現在、米国は同盟国に『覇権』を示している。これは難しい経験だ。西側のイメージは急落している」（ドイツ紙フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング）、「西側の同義語であったG7の未来は疑わしい」（英紙フィナンシャル・タイムズ）などの見方が出ていることを伝えた。

記事は、一方で米ウェブメディア「ハフィントン・ポスト」の見方はかなり楽観的だとも紹介。同メディアが「米国と、ヨーロッパ・北米との同盟関係に与える損害は一時的なものかもしれない。ヨーロッパは基本的に、トランプ氏を『隔離』することを決めている。貿易摩擦は多少の経済的損害をもたらす。だが西側諸国の深層での親睦と共通利益はより強烈なものだ。トランプ氏がその職を離れれば、関係は元に戻る。トランプ氏は、ヨーロッパ人に連帯の重要性を思い出させている」などと伝えたと報じた。（翻訳・編集/柳川）