2012年4月27日、米放送局CBS傘下のITビジネス専門サイトZDNetは、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・システム）の情報が、中国人の購買行動に対して非常に大きな影響を与えていると報じた。28日付で環球時報が伝えた。

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記事は、コンサル世界大手マッキンゼー・アンド・カンパニーが発表した調査結果を引用。中国人ネットユーザーのうち、約95％はSNSサイトにアカウントを持っており、調査対象者の91％が「過去6カ月以内にSNSサイトにログインした」としている。また、SNSサイトの掲載情報が消費者の購入行動に与える影響において、中国はその他の国よりも影響力が大きいことが明らかになった。ある商品やサービスについてSNSサイトで話題になったり、サイト上で友人や知人の推薦があったりした場合、中国人は最も財布のひもを緩めやすいという。

この結果について、調査担当者は「中国では情報機関が信頼性に欠けるため、消費者は知人による口コミ情報をより重視する傾向にある。中国の一般消費者はメディアの情報やコマーシャルに対して懐疑的な態度であり、多くの人が友人や家族の意見を参考にする。そして、この種の情報をSNSサイト上で共有している」と分析する。

しかし一方で、各企業によるSNSサイトを利用した販売戦略が成功しているとは言いがたい。その原因として、調査報告では「一部の企業上層部はSNSについて詳しく理解しておらず、消費者心理をどう捉えたらよいのか分かっていない」「データの収集・分析は行っているものの、それに基づいた戦略が立てられていない」「既存のブランドPR戦略に、SMSというメディアをいかに組み込むかなどの具体策が確定していない」の3点を指摘している。（翻訳・編集/HA）