2018年6月1日、新浪財経は、貿易摩擦問題で日本は欧州連合（EU）と連携して米国に対抗すると伝えた。

記事は、「日本メディアによると、パリで開催された日米欧貿易相会合の際、日本とEUの代表者が会談し、米国トランプ政権による鉄鋼などの輸入制限について、『安全保障を根拠に正当化されるものではない』との共同声明を発表した。声明では、米国が自動車に対しても輸入制限をするなら、全世界の貿易に影響を与え、市場の混乱を招くと指摘した」と伝えた。

これに対し、中国のネットユーザーから「ますます面白くなってきた。もうすぐ始まるW杯もここまで面白くはないだろう」「日欧は、米中の争いで漁夫の利を得られると思っていたが、まさかトランプ大統領がシナリオを変えるとは思わなかったのだろう」「トランプ大統領はどの国に対しても刃（やいば）を向けているが、友人を失うのが恐くないのだろうか」などのコメントが寄せられた。

また、「なぜ日欧は中国と連携しないのだろう」「中国と協力してトランプ大統領に対抗しようという人はいないのか？」という疑問や、「中国は米国の盟友ではないし、米国と交渉する実力がある。でも日欧は米国の盟友で米国から離れられない。米国は全然恐いとは思わないだろう」という意見もあった。（翻訳・編集/山中）