2018年5月29日、韓国メディア・朝鮮ビズは、今年第1四半期（1－3月）のプレミアムテレビの販売シェアについて、サムスン電子が43％で1位を奪還したと報じた。前四半期である昨年の第4四半期と比べ4倍以上増加した。記事は「市場調査会社IHSマークイットの調査方法が今年になってから変更されたことがサムスン電子により有利に作用したようだ」と伝えている。

IHSによると、2位はソニーで25．8％、3位はLG電子で20．9％だった。記事は「前四半期にはソニー（41．8％）とLG電子（34．6％）がそれぞれ1、2位を占めていたことを考えると、プレミアムテレビの勢力図が大きく変化したと言える」と指摘。「通常、閑散期とされる第1四半期にこのような急激なシェアの変化が見られるのは極めて異例」としている。

この現象についてIHSは、「テレビの市場調査方法が今年の第1四半期から変わったため」と説明しているという。記事は「特に、同じ液晶テレビであることからこれまでLCD テレビとひとくくりにされていたQLEDテレビ（サムスン電子の量子ドット液晶テレビ）を切り離して単独で集計したことが大きな影響を与えたのだろう」と伝えている。

IHSは市場調査の方法を変えた理由について、「顧客により良いサービスを提供するため」とし、「今回の改善によって、より正確に地域ごとのブランド販売シェアや平均販売価格（ASP）を示せるようになり、地域ごとのニーズ分析が可能になった」と説明した。

しかし記事によると、業界内では、市場調査の結果をめぐって昨年の下半期に起こったIHSとサムスン電子の衝突が調査方法に影響を与えたと見る向きが多い。

IHSの資料によると、17年のプレミアムテレビ市場におけるサムスン電子のシェア率は18．5％で、ソニー（36．9％）、LG電子（33．2％）に続く3位にとどまった。これに対してサムスン電子が、この資料の信頼性について問題提起した。その主張内容は、「サムスン電子のQLEDテレビがプレミアム製品であるにもかかわらず、IHSの集計では低価格帯の製品群に含まれていたため、プレミアムテレビ市場でのシェア率が低くなった」というものだった。

しかしIHSは、緻密な加重値モデルを用いた自社の調査方法がむしろより正確に実際の市場を反映しているとして、サムスン電子の主張を突っぱねたという。このためサムスンはIHSとの契約を解除するなど強硬な措置を講じた。

記事は、ディスプレー業界関係者の「今年になってサムスン側の通告で終了した両社の契約が協議を経て再開されるまでの過程で、市場調査方法が変わったはず」「ただ、その影響でLG電子やソニーなど競争会社のシェアが急落したことから、今後論争が起こるかもしれない」という見解を紹介している。

この報道について韓国のネットユーザーからは、「サムスン電子のマーケティングのやり方はなんだか怖いなあ」「QLEDテレビって、OLED（有機EL）テレビじゃなくてLCD（液晶）テレビだったの？詐欺に遭った気分」「サムスンのQLEDはLCDだと教えてくれる記事だったな」と、製品名をOLEDに似せたサムスンを批判する意見が見られた。

また、「あの高いQLEDテレビを低価格製品に含めてたなんて」と、これまでの調査方法を疑問視する声や、「ここでQLEDが詐欺、OLEDがダサいと言い争う必要はない。販売量が判断してくれるだろう」「ソニーが1位だったのは、サムスンとLGが見向きもしなかった市場に目をつけて製品を投入したから」といった冷静な見方も。その他、「ソニーのディスプレーはLG製」「ソニーとLGは合算するべきなのでは？」と、ソニーがLG製のディスプレーを採用していることを指摘する書込みも見られた。（翻訳・編集/半田）