2018年3月30日、華字メディア・日本新華僑報網は、日本の非営利組織が提供する学習指導サービスが、在日中国人の家庭の助けになっていると伝えた。

記事は、文部科学省の最新の調査結果から、「日本の公立の小中学校および特別支援学校で日本語指導が必要な児童・生徒の数が4万3947人となり、1991年以降、初めて4万人の大台を突破した。日本語指導が必要な子どもが5人未満の学校が約8割だった」と伝えた。

その上で、「在日外国人の増加に伴い、自分たちの子や孫たちを日本で学ばせたいという人がますます増加している。彼らに良好な日本語指導を提供して悩みを取り除くことは非常に必要なこと」として、東京のNPO法人青少年自立援助センターを紹介。同センターでは現在、日本語指導が受けられていない子どもを対象にインターネット上で授業を行っており、日本語指導の専門家らが全国の子どもたちをサポートしているという。

記事は、「普通の補習センターとは異なる点」として、オンラインでリアルタイムに授業を行う点を挙げた。子どもたちは放課後、帰宅してからネットで授業を受けることができ、映像を通して教師に質問することもできるという。現在、中国、パキスタン、ギニアなど20以上の国の子ども100人余りが学んでいるという。

ある在日中国人は「子どもが7歳の時に日本に来たので、日本語の授業に付いていけず大変だった。こういう支援があるのは、共働きで忙しい家庭にはとても助かる。もっとたくさんの子どもたちが、こうした便利な方法で補習を受けられるようになればいいと思う」と語ったという。（翻訳・編集/北田）