環球網はこのほど、環球世論調査センターと共同でオンライン調査「2018年中国の消費者の国内外ブランドに対する好感度」を実施した。

18年には消費者のブランドに対する全体的な印象に数年前と比べてどのような変化があっただろうか。

直近の3年間のデータをみると、16年以降、消費者の国産ブランドに対する印象が積極的なものへと変化し続けている。具体的にみると、18年の調査回答者で「国産ブランドに対する印象がよくなった」と答えた人は84．4％で、17年の82．4％に比べて2ポイント上昇した。16年の67．3％に比べれば17．1ポイントの上昇だ。

「外資系ブランドに対する印象が悪くなった」とした人は、16年は38．9％、17年は41．7％、18年は46．9％だった。外資への印象が好転した人の割合は低下を続けており、16年は3．7％、17年は3．0％、18年は2．8％だった。こうした数字から17年と16年に比べ、18年は外資系ブランドに対する全体的な印象が悪化したことがわかる。

また調査によると、回答者の4分の3を超える75．8％が、「国産ブランドの消費が増えた」と答えた。20．6％が「ほぼ変わらない」を選び、国産ブランドの消費は現状維持だた。

16年から18年にかけて、回答者の国産ブランド消費量が増加し、外資系ブランド消費量は全体的に減少した。

ブランド連盟商学院の王永院長（博士）は、「中国ブランドの競争力と外資系ブランドの競争力にはこちらが伸びればあちらが落ち込むという消長のプロセスがあり、国産ブランドの利用が増えると外資系ブランドの利用は減ることになる。現在、中国ブランドの競争力が絶えず進歩しており、中国は高速鉄道を含め後発組としての多くの優位性を備えており、これは消費者が国産ブランドをますます評価する前提になった。国の実力が増強され、科学技術の水準が進歩するにつれ、国を評価する気持がより強くなり、国産ブランドに対する評価もおのずと高まった」と述べた。

中国社会科学院経済研究所の劇錦文教授は、「こうした現象が出現した根本的な原因は、中国の経済政策の転換、国産ブランドの質向上にある。ここ数年、中国経済はモデル転換とバージョンアップが強調され、質の高い発展が強調されて、国産ブランドや国産品の質が向上した」との見方を示した。

回答者の外資系ブランド消費が減少していることについて、劇教授は経済学の原理を用いて原因を分析し、「消費量が一定になる中で、国産ブランドと国産品の消費が増加したということは、他のブランドの消費が減少したことを意味する。両者にはそれぞれ消長がある」と述べた。

また、外資系ブランドがしばしば問題を起こしていることも、中国の消費者の消費が減少した重要な原因の一つだ。劇教授は自動車の排ガス規制逃れ問題や海外製粉ミルクの問題などを挙げて、「これは中国人の外資系ブランドに対する評価に一定の影響を与えた」と述べた。

調査では、回答者の91．0％が外資系ブランドの評判と実際の商品やサービスの質との間にずれがあり、程度の問題であるだけで、ずれは常にあるとの見方を示した。中国ブランド戦略学会の楊清山会長（専門家チーフ）は、「一部の外資系ブランドは中国で市場を拡大する際に非常にイメージのいい広告を打ち出すが、何か問題が起きると、あれこれ理由を見つけて責任を回避し、消費者のために実際に問題を解決しようとはしない」と指摘した。

楊会長は、「企業というものは、ダブルスタンダードであってはならない。消費者をしかるべく尊重し、消費者にしかるべき待遇を与えなくてはならず、そうしなければ長く存続することはできない」と述べた。（提供/人民網日本語版・編集/KS）