2018年2月7日、米華字メディア・多維新聞は、中国国防部が陸上からのミサイル迎撃に関する実験成功を発表したことに関連して、中国が軍事大国化するうえでのカギが「最先端兵器の自力製造」にあるとの見方を伝えた。

中国国防部は6日、陸上からのミッドコースによるミサイル迎撃技術試験を実施し成功したと発表した。ミッドコースのミサイル迎撃とは、大気圏外での迎撃実施を指す。記事によると、中国が同様の実験の実施と成功を発表するのは2010年1月11日、13年1月27日に続いて3回目。このほか、14年7月23日にも陸上からのミサイル迎撃技術試験を実施しているが、当局はどのコースの迎撃だったかを明らかにしていないという。

豪シンクタンク・ローウィ国際政策研究所のアナリストであるサム・ロジャー氏は「中国の説明を鑑みると、今回使用されたミサイルはSC19システムの可能性が高い。このシステムは07年の人工衛星破壊実験でも使われたとされる。ただ、今回の試験はSCミサイルの迎撃装置を使って本当に迎撃を行った可能性は低く、ミサイルのロケットブースターのテストを行ったようだ」と語っている。

米AP通信は「ステルス戦闘機、空母、弾道ミサイルシステムを含む先端兵器の自力製造が、世界の軍事大国として中国が台頭するかどうかのカギになる」と指摘。香港メディア・アジアタイムズは「『中国軍が直接的な殺傷能力を持つミサイル防御ネットワークの研究開発とテストを実施し続けている』という、長きに渡り存在してきた情報が証明された」と伝えた。

英ロイターも「中国当局はミサイル迎撃システム計画について詳細を明かさないが、中国は野心に満ちた近代化推進の一部として、宇宙の衛星を破壊するミサイルから、先端の核弾頭ミサイルまで各種ミサイルを研究し続けている」と論じている。（翻訳・編集/川尻）