2011年11月11日、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは、中国人は買い物の際に家族や友人など親しい人の意見に大きく左右される傾向が強く、売上拡大を狙う国際ブランドにとって、ある意味でそれがネックになっていると報じた。

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マッキンゼー・アンド・カンパニーが中国各地の消費者1万5000人（1家庭当たりの平均月収8000元＝約9万6000円）を対象に行ったアンケート調査によると、電子製品を買う際、親しい人からの推薦により商品を知ったと回答した人が71％にも上った。一方、米国ではこの割合は約50％に過ぎない。

服飾品に関しても同様の傾向が見られ、同年代の人の見方が影響することが分かった。「その製品を知っているのは、親しい人の認めた製品だから」が68％に達している。マッキンゼーの調査責任者は「中国では、世界のその他のいかなる地区よりも、家族や友人の役割が重要視されている」と分析する。

こうした傾向は、中国市場で売上拡大を目指す海外ブランドにとって、ある面で大きな問題をもたらしている。例えば、有名服飾ブランドの世界中の店舗のうち、中国にある店舗の試着室の前にだけ行列ができ、販売の障害になりつつある。

その理由は、多くの女性客が試着室で着替えてから携帯電話で写真を撮って友だちにメールを送り、その返事を待ち、好感触を得て初めて購入につながるからだという。（翻訳・編集/HA）