2000年代のデジタル時代に入り、世界の舞台から脱落したかに見えた「株式会社日本」が復活している、と韓国紙が注目している。「日本企業の復活には技術競争力という共通点がある」と強調する一方、「従来の主力事業まで思い切って捨て去る構造調整が根底にある」とも指摘している。

韓国紙・朝鮮日報が復活の代表例として取り上げたのは富士フイルム、ソニー、キヤノン、任天堂、日立など。

富士フイルムに関しては、東京・六本木の本社3階にある社内革新センターを紹介。「幹細胞で作った人工皮膚、直径1ミリの超小型内視鏡レンズ、放射線診断補助薬、皮膚再生化粧品など革新的製品50種類余りが展示されていた。しかし、富士フイルムの象徴であるフィルムは耐熱フィルムなど3種類だけだった」と説明し、「デジタルカメラとスマートフォンの登場で主力だったフィルム市場は消えたに等しいが、本業消滅の危機を克服したと言える」と報じている。

テレビなど家電製品の不振にあえいだソニーについては「『機械の目』と呼ばれるイメージセンサー市場で世界首位に立ち、危機を乗り越えた」と報道。「1940年代の設立当時からラジオ、テレビに必要な音声・映像信号を処理するトランジスタ技術で独自の競争力を持っていた。テレビ、ノートパソコンなどが相次いで売れなくなっても、カメラ、イメージセンサーを作る技術力がソニーを支えた」と述べている。

デジタル一眼レフカメラで世界に君臨するキヤノンは「スマホ用のカメラに押され、主力のカメラ事業は停滞状態だが、前年比で30％以上成長した設備事業がある」と言及。「キヤノンはカメラ技術を活用し、半導体やディスプレーを生産する際に光を照射して微細な回路を描き出す高価な設備を生産している」と伝えている。

さらに「日本を代表するゲーム機メーカー・任天堂の華麗な復活は『株式会社日本』の底力を見せつける一断面だ」と例示。「スマホ向けのゲームには目もくれず、ゲーム専用機一筋にこだわった。それで誕生したのが『スイッチ』だ。昨年3月からこれまで全世界で1400万台以上が売れ、再び世界のゲーム市場を席巻する勢いだ」としている。

日立のケースは構造調整の見本として「00年代半ば以降、半導体、ディスプレー、テレビ、ハードディスクドライブ（HDD）などそれまで主力としていた電子事業をほぼ全て切り捨てた」と解説。「韓国、中国に追い上げられていた分野を分離したのだ。その代わりに技術的な優位が確実だった大型工場設備、風力発電、エレベーターなどを主力に事業再編を図り、年商8兆〜9兆円、営業利益5000億〜6000億円という超優良企業へと生まれ変わった」と評価している。

朝鮮日報によると、日本企業について韓国の専門家は「最悪の危機を独自技術と資本力で克服し、再び世界一流の隊列に加わろうとしている」と分析。「韓国企業は世界市場で厳しい状況を強いられる状況だ」と焦燥感を募らせている。（編集/日向）