2011年5月31日、ドイツのラジオ局ドイチェ・ヴェレは、中国経済は史上最大のバブルであり、もはや制御不能の状態だと報じた。

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フランスの銀行大手ソシエテ・ジェネラルのグローバルストラテジスト、アルバート・エドワーズ氏は「中国は史上最大のバブルだ。投資家たちは楽観視しすぎている。今の局面は5、6年前の米国を思い起こさせるが、すでにこのバブルは制御不能の状態。世界経済最大のリスクだ」との見方を示した。

また、同銀行のグローバルストラテジスト、ディラン・グライス氏も「中国は西側の失敗の教訓を生かしていない」と指摘。「いい加減な貨幣政策が投機を刺激した。中国経済の毎年の名目成長率は約20％、金利もこれに応じて20％に達するはずだが実際はマイナス。中国人は資金を海外に移すこともできず、銀行にも預けないため、インフレ率が銀行の金利を上回っている。彼らは不動産を買ったり転売したりする以外、選択肢がない」とした。

その上で、両氏は「世界経済最大の危険」は欧州ではなく中国にあると指摘。「米国の住宅バブルは2007年に崩壊し、その頃から経済の減退が始まった。中国も今ちょうど『2007年の米国』になる準備をしているところだ」と口を揃えた。（翻訳・編集/NN）