2011年3月16日、環球時報によると、東日本大震災により甚大な被害が出ていることで、中国国内の一般市民からも「日本のために何かできることがあるのではないか？」という声が日に日に高まっている。そうした中、中国国内の学者が連名で「日本に救いの手を」という意見広告を出した。

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意見広告は、「日本と中国には2000年以上ものつながりがある。市井の人々から政治家に至るまで、あらゆる人が力を尽くし、この災害を乗り越えるべく救いの手を差しのべなければならない」とし、さらに「08年の四川大地震発生時、日本は救援チームの派遣や募金など多大な援助と救いの手を差しのべてくれた。日本が厳しい状況に置かれている今、今度は私たち中国人が救いの手を差しのべる番だ」「人として今すぐ行動に移し、日本の人々とともに苦労を分かち合おう」といった内容となっている。

意見広告に署名しているのは中国国内の学者を中心とした100人で、北京大学や清華大学、北京外国語大学、復旦大学、四川外国語学院、中国社会科学院の各研究所など、いずれも第一線で活躍する専門家や知識人となっている。（翻訳・編集/岡田）